30年以内には発生するだろうと言われている南海トラフ地震。

奈良県は全域が防災対策推進地域に指定されています。

そんな方のために地震に強い家づくりの方法をお伝えします。

建築基準法レベルでも命は守れる

家を建てるには建築確認といって建築基準法に適合しているかどうか審査を受けます。

建築基準法では大地震がきてもすぐには倒壊しないレベルの耐震基準が設定されています。

ですので外に逃げ出す時間があるので命は守られるという考え方です。

ですが、その後余震で倒壊したり損壊して住めなくなってしまうことは考えられます。

そういった不安がある家で安心して暮らせるでしょうか？

地震に強い家の見分け方

どの工法が地震に強いかを比較することは困難です。

ですが、地震に強い家かを誰でも見分ける簡単な方法があります。

それが「耐震等級」です。

一般の方にも住宅性能をわかりやすいようにするため、
1999年に「住宅性能表示制度」がはじまりました。

「耐震等級」はその中で地震に対する強さをランク付けしたものです。

熊本地震でも耐震等級3の家は倒壊しなかった

益城町では震度7の大地震に2回見舞われ、住宅にとって大変厳しいものでした。

それでも、耐震等級3の家は大きな損壊を受けることはありませんでした。

一方、耐震等級1~2では多くの家が損壊し、中には倒壊してしまった家もあります。

倒壊しないまでも、大きな損壊を受けるとそのまま住み続けることはできません。

このように大地震が連続するような状況で大切な家を守るには、
耐震等級3の耐震性能が必要であることが分かります。

地震保険に入っていれば安心？

地震で家が損壊してしまうと、避難所で暮らすことになります。

地震でのストレスの中、慣れない環境で支援を待つのはつらいものです。

一方、住み慣れた家で過ごすことができればどれだけ心強いでしょうか。

南海トラフ地震では非常に広範囲に被害が及ぶことが予想されます。

支援がくるまで、保険金がおりるまで、家を修理してもらえるまで、
気が遠くなるような時間を仮住まいで過ごさなければいけません。

耐震等級３は最低限必要、でも耐震等級3にもいろいろある

耐震等級3の家であれば大地震に対してもある程度安心であることが分かりました。

ですが、住宅は毎年100万戸近く建てられているので、
そのすべてで詳細に耐震性能をチェックすることは難しく、
耐震性能の計算は簡略化したものでよいとされています。

ですので、同じ耐震等級3の家でもその中身にはバラつきがあります。

許容応力度計算で耐震性が確認してあれば安心

「許容応力度計算」では、耐震に関わるすべての項目について詳細に計算をおこないます。
一般には「構造計算」と呼ばれているものです。

許容応力度計算は非常に計算が複雑なため
2階建てまでの住宅では必須とはされていません。
そのため、そこまでしている住宅会社は少ないのが現状です。

ですが、本当に地震に強い家かを確かめるためには、
許容応力度計算をしないと分からないのです。

まとめ

より詳しい説明を聞きたい方は、
「資料請求」、もしくは「見学会」へのご来場をよろしくお願いします。